うつで退職。見通しを立てることで不安を取り除いた

うつで退職して後悔したことは?

うつで退職して後悔したことの一つ目は、なんといっても「無職」になってしまったということでしょうね。

 

例えばアンケート等の職業欄の“無職”と書かなければ事は個人的に、やや凹みました。

「自分は今、何処の組織にも属していない…。というか、遂に属せない人間になったんだ…」

自己嫌悪を抱かざる得ない場面でもありました。

 

二つ目は、健康保険の手続きです。

 

企業に勤めている人は、当たり前に会社を通じて健康保険に加入し、給料から引き落としされるのが普通です。

 

正式には「被用者保険」と言われます。

 

もちろん、退職すると企業の健康保険(「被用者保険」)は利用出来なくなります。

 

となると、退職後の健康保険の加入手続きが必要となります。その場合の選択肢は、

・任意継続健康保険の利用

・国民健康保険への加入

・ご家族の健康保険への加入(被扶養者)

の3つとなります。

 

私の場合は、まず「国民健康保険への加入」を検討するため、役所に相談に行って保険料を算出してもらいました。

 

しかし、前年度は会社員である程度の収入を得ていたため、今までと比較して数倍の保険料となるため、国民健康保険加入は断念しました。

 

家族の健康保険への加入(被扶養者)は、妻も働いていなかったため、結局、任意継続健康保険の利用を選択せざるを得ませんでした。

 

企業の健康保険(「被用者保険」)の場合には、毎月支払う保険料の半分を被保険者(本人)が負担し、残り半分を事業者(企業)が負担する仕組みになっています。

 

しかし、退職する元社員には企業も半分を事業者(企業)が負担してくれません。

 

つまり、任意継続健康保険の利用=今までの倍の健康保険料の支払いが必要となりました。

 

給料がなくなる中での今までと比べて、倍の健康保険料の支払いは大変厳しいものでした。

 

 

退職までの手続きは?辞め方は?

私の場合は、会社のフォーマットの退職願に記名押印して直属の上司に提出した後、2週間で退職でした。

 

その2週間に退職挨拶や人事とのやり取り(退職後の必要なことの説明等)で数日出社の必要はありました。

 

個人的な感想ですが、「会社を辞めるって、こんな簡単なんだな」と感じましたね。

 

 

退職後の失業保険や疾病手当金はもらった?

退職後すぐにハローワークに行き、疾病手当金ではなく、失業保険(正式には、「雇用保険」)を申請しました。

 

自己都合での退職ではなく、病気での退職扱いでしたので、待機期間7日の後、雇用保険を受給出来ました。

 

厳密には、後払いでハローワークの指定する失業認定日に失業認定申告書を提出のうえ、正式に認定を受けた後、数日後指定した金融機関に振り込みとなります。

 

退職後は、腹をくくって療養に専念しました。

 

もちろん、「無職」という状態で気分的に落ち込むこともありましたが、再就職に向けて前向きに療養に専念したことが結果、良かったと思います。

 

 

読者に伝えたいこと

うつで退職することの一番の不安は、会社を辞めた後の生活についての事ではないでしょうか?

 

しかし、現実問題として休職出来る期間は限られており、また同じ会社での復帰も簡単なものではないでしょう。

 

であれば、退職して新たな道に進むことも前向きな選択肢です。

 

ハローワークでの失業保険(雇用保険)も手続き後、早期で受給出来ますし、早期に再就職出来れば再就職手当や、前職と再就職先の給与に差額が大きければ就業定着手当も受給出来ます。

 

前向きな気持ちで再就職を見つける目的で退職を選択して、各種手当を活用しながら新たな就職先を見つけることも良い選択である、と私は思います。

 

精神保健福祉士より
退職は大きな決断ですよね。人は会社に所属することで大きな安心を得ているのだと感じます。毎月の給与や社会保険など、退職することで手放さなければいけないものを考えるととても不安になると思います。しかし、元の職場がどうしても辛かったりストレスの要因だったりする場合には、退職も選択肢に入ります。不安を減らすためには「見通しを立てること」が重要ですね。筆者様のように社会保険や失業給付など、金銭的な不安を整理して生活の見通しを立てれば、退職はそれほど怖くありません。次に進むための選択肢としてとらえられるとよいと思います。
シェア
ツイート
ブックマーク
  • 本コンテンツは、特定の治療法や投稿者の見解を推奨したり、完全性、正確性、有効性、合目的性等について保証するものではなく、その内容から発生するあらゆる問題についても責任を負うものではありません。
  • 本記事は2019年3月3日に公開されました。現在の状況とは異なる可能性があることをご了承ください。