精神科の入院費用や役立つ制度とは？看護師＆心理相談員が解説

精神科に入院する必要が出てきたときに、気になるのはやはり「お金」の問題ではないかと思います。

精神科といえば、長期入院する印象もあり、入院期間と入院費が気になってしまうと、不安の種がメンタルにも影響してしまいそうですよね。

そこで今回は、精神科の入院費の仕組みについてご説明します。

病棟によっても違う入院基本料

精神科にも、いくつか病棟の種類があります。

看護基準10対1（簡単に言えば、10名の患者さんに対し、1人の看護師を配置）の精神科急性期病棟での入院基本料が一番高く、看護基準が13対1、15対１、18対１、20対１となると、看護師の配置人数も減少するとともに、入院基本料も低くなります。

また、入院期間によっても加算が変わります。

特に、精神科急性期治療病棟などでは、入院日数14日以内の加算点数が高く設定されています。

これは、できるだけ早期に病状を安定させ、退院させることで病院にとっても利益になるため、結果として早期退院となる仕組みです。

そのほかにも、点滴や内服薬、検査などの医療費、室料などがかかることになります。

そのため、1か月の入院で、精神急性期治療病棟に入院し、点滴などの治療を受けると、それなりの金額が請求されることになります。

ですが日本の病院は、基本的には保険診療です。

かかった医療費は、あなたが加入している保険者（国保や社保など）に請求されますが、入院した本人に請求される医療費は、年齢や保険区分によって1割から3割の間になります。

精神病床の平均在院日数は、平成1年では496日だったものが、平成26年には281日まで短縮されました。

それでも、280日といえば、9か月以上ですよね。

長期になればなるほど、入院費の自己負担はボディブローのように効いてきます。

では、実際にどの程度の自己負担が必要になるのでしょうか。

• 1
• 2
• ＞