EAPの役割とは？休職者を減らす事例を挙げて臨床心理士が解説

最近、過労死や過重労働によるメンタルヘルス不全が多くなり、産業分野でのメンタルヘルスケアはさらなる関心を集めています。

企業自体も「メンタルヘルス不全で熟練した従業員が休職や退職するよりも、多少お金をかけてもメンタルヘルスケアに力を入れたほうが長期的に見て得」という考え方に変わってきたように思います。

現在、産業分野で主流となっている考え方にEAP（Employee　Assistance　Program）があります。

そのまま「EAP」と使われることもあれば、「従業員支援プログラム」と和訳されることもあります。

「プログラム」という名前がついているように、メンタルヘルス不全に対して「予防・早期発見、早期治療・再発防止、職場復帰」という観点から会社内にシステムを構築します。

よく勘違いされるのですが、EAPという言葉そのものは職種ではないので注意が必要です。

EAPを実践するメンバーの中にカウンセラーやコンサルタント、医師や看護師がいるイメージです。

外部EAPと内部EAP

自社でEAPを構築し実践する場合は、「内部EAP」と呼ばれます。

その場合、EAPチームを会社内の人員で構成し企画・立案して実践します。

会社の事情を十分に把握しているメンバーがその実践に当たるので、効果的なEAPが構築できます。

その反面、EAP専門の職種を自社で雇用する必要があるのでコストがかさみます。

また、予防をはじめとした劇的な効果が感じづらい分野の仕事でもありますので、経営陣の説得にも苦労があるでしょう。

一方、EAP専門の会社にEAP構築と実践を依頼することを「外部EAP」と言います。

EAPを専門に研究している企業ですので、ある程度の実績に基づくEAPを実践することが出来ます。

その反面、外部の立場であるため、会社の事情に精通しているとは言い辛い面もあります。そのため、事前のコミュニケーションでニーズを伝えることは不可欠です。

コストの面や効果の面を考えても、外部EAPの利点は非常に大きいと言えます。

実際、内部EAPよりも外部EAPのほうが日本では一般的になっています。それに伴い、EAPを専門とする企業も増え、産業分野を専門とするカウンセラーの需要が高まっています。

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