精神科の入院費用や役立つ制度とは?看護師&心理相談員が解説

2017.01.25公開 2019.05.16更新

精神科に入院する必要が出てきたときに、気になるのはやはり「お金」の問題ではないかと思います。

 

精神科といえば、長期入院する印象もあり、入院期間と入院費が気になってしまうと、不安の種がメンタルにも影響してしまいそうですよね。

 

そこで今回は、精神科の入院費の仕組みについてご説明します。

 

 

病棟によっても違う入院基本料

精神科にも、いくつか病棟の種類があります。

 

看護基準10対1(簡単に言えば、10名の患者さんに対し、1人の看護師を配置)の精神科急性期病棟での入院基本料が一番高く、看護基準が13対1、15対1、18対1、20対1となると、看護師の配置人数も減少するとともに、入院基本料も低くなります。

 

また、入院期間によっても加算が変わります。

 

特に、精神科急性期治療病棟などでは、入院日数14日以内の加算点数が高く設定されています。

 

これは、できるだけ早期に病状を安定させ、退院させることで病院にとっても利益になるため、結果として早期退院となる仕組みです。

 

そのほかにも、点滴や内服薬、検査などの医療費、室料などがかかることになります。

 

そのため、1か月の入院で、精神急性期治療病棟に入院し、点滴などの治療を受けると、それなりの金額が請求されることになります。

 

ですが日本の病院は、基本的には保険診療です。

 

かかった医療費は、あなたが加入している保険者(国保や社保など)に請求されますが、入院した本人に請求される医療費は、年齢や保険区分によって1割から3割の間になります。

 

精神病床の平均在院日数は、平成1年では496日だったものが、平成26年には281日まで短縮されました。

 

それでも、280日といえば、9か月以上ですよね。

 

長期になればなるほど、入院費の自己負担はボディブローのように効いてきます。

 

では、実際にどの程度の自己負担が必要になるのでしょうか。

 

村松真実

看護師・心理相談員

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  • 本コンテンツは、メンタルヘルスに関する知識を得るためのものであり、特定の治療法や投稿者の見解を推奨したり、完全性、正確性、有効性、合目的性等について保証するものではなく、その内容から発生するあらゆる問題について責任を負うものではありません。

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