退職して収入が途絶えてしまう前に。傷病手当金って知ってますか?

パニック障害で退職して後悔したことは?

制度を知らなかった

これは私の経験ですが、もうその場から離れたい一心で、例えば傷病手当などの制度を知らず金銭的に苦労したことがあります。

 

傷病手当や失業手当などもそうですが、退職にむけて準備が足りなかったなと感じます。

 

【関連記事】

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>>【傷病手当金】退職後の申請・任意継続の手続き

 

収入が途絶えた

退職によって一番の問題になるのが収入になります。退職することで収入が途絶えてしまうことがあります。

 

後ほどお話ししますが、収入については各制度を利用することをおすすめします。

 

 

退職までの手続きは?辞め方は?

当時は勤務中に過呼吸のため、座り込んでしまうことが多々あり、これではまずいということで様子を見るため休職しました。

 

休職期間中は当時の現状を伝えるために、会社との電話などで連絡を取り合っていました。

 

手続きといっても特別なことはしていなかったように思います。主治医に診断書を書いていただいたくらいです。

 

休職期間後、仕事には復帰しましたが長くは勤務しませんでした。

 

その手続きも退職届を提出し、あとは貸与されていた制服や備品などを返却したくらいです。

 

 

退職後の失業保険や傷病手当はもらった?

これについては、今思えば大変痛い思いをしたと持っています。

 

当時は本当に苦しくて、すべてが自分にとって敵に見えるくらいでした。

 

正直なところ、傷病手当や失業保険のことまで頭が回りませんでした。

 

今更後悔しても仕方ないことですが。それがなければ今がなかったわけですしね。

 

 

傷病手当金は給与の2/3が支給

退職は決めているがまだ退職届を出していない、あるいは休職中の方は国の法制度を利用されることを検討してみてください。

 

休職や退職となると収入という問題が浮上してきます。せっかく休みが取れたのに、お金のことで精神的ストレスが増えて症状が悪化することも考えられます。

 

傷病手当は以下の要件を満たすことで健康保険から支給されます。

 

会社の上司の方に聞くとともに就業規則なども併せて再読してみましょう。

・業務外の病気やケガで療養中

・療養のために就労不能である

・4日以上仕事を休んでいる

・給与の支払いがない

ただし休んだ初日から3日までに退職される方は対象となりません。4日以降から適用されます。

 

もし休職期間の方であれば、一度じっくり時間をかけて再発しないように回復を図ることが求められます。

 

治療に専念するためにも、こういった制度を利用してみることもよいでしょう。

 

 

退職後の過ごし方は?

病気の状態によって違いますが、まずはゆっくり時間をかけて静養してみてください。私自身も仕事など将来のことについて不安はありましたが、まずは休むことです。

 

精神的に不安を抱えているなど症状がよろしくないとき、人は的確な判断ができないことが多いです。

 

精神的、身体的な回復を待って、重要な判断をしても遅くはないはずです。まずは自分を第一に考えてみてください。

 

 

読者に伝えたいこと

パニック障害によって退職した経験に関連してお話を進めてきました。

 

退職をしてのメリットやデメリットをいくつか挙げてみましたが、人によってはまた違うものがあります。

 

将来への不安があることは仕方ありませんが、まずはご自身を最優先してあげてください。

 

そして回復してきた上で、次のステップに進まれることが望ましいと思われます。

 

失業手当を受けられているならば、なおさらその期間を有効利用してみてください。

 

なによりご自身を最優先してくださいね。

 

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精神保健福祉士より
退職の直前は心身ともに限界を迎えていて、とにかく仕事から離れたいという気持ちになります。傷病手当金を受け取る条件は、複雑ではありませんが、それを考えられないほどに疲弊してしまうのです。体の病気と同様に、精神疾患の治療に専念するためにはお金の心配を少なくしておくことが大切です。傷病手当金や失業保険を利用することはもちろん、精神疾患を対象にした医療保険へ加入しておくこともひとつの方法かと思います。病気の人にとって必要だからこそ、用意されているのが傷病手当金の制度です。申請の予定があるので、適用できるように休職や退職の日程を調整してもらえるよう、なんとか会社へ一言伝えられるとよいと思います。
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  • 本コンテンツは、特定の治療法や投稿者の見解を推奨したり、完全性、正確性、有効性、合目的性等について保証するものではなく、その内容から発生するあらゆる問題についても責任を負うものではありません。
  • 本記事は2018年12月3日に公開されました。現在の状況とは異なる可能性があることをご了承ください。