今までのキャリアを無駄にしたくなくてクローズで就労…4つのメリットとは?

クローズ就職でのメリットは?

・普通の仕事を任されて、普通の評価がもらえる

・普通の賃金がもらえる

これが私の思う、クローズの一番のメリットです。

 

さらに、就職時に様々な仕事を選ぶことができます。

 

最終的に向き不向きがあるとしても、チャレンジできる環境があることは、とても大切です。

 

今まで経験していなかったフィールドで、新しい可能性を見つける方も大勢いらっしゃいます。

 

クローズにして黙っていれば、周りから心無い言葉や態度を受けたりしないこともメリットと言えるでしょう。

 

向こうは気遣っているつもりでも、こちらは困ってしまうことが多々あり、積もり積もってストレスになったりするケースもあります。

 

そういった余計なストレスなく、集中して働けることがクローズのメリットでもあります。

 

ある程度回復している段階であれば、周りの健康な人と同じリズムで働き、一緒に仕事をしていくことで体調にリズムが生まれ良い方向に向かうこともあります。

 

 

クローズ就職でのデメリットは?

クローズでの就職のデメリットは、一切配慮がないため、具合が悪くなっても、体調が悪くなってもどうにもならないことです。

 

また、そういったそぶりを見せないように、必要以上に頑張るためストレスが大変大きくなります。

 

例えるなら、短距離走のような状態になることが多々起こり、最終的に早々に辞めてしまうことがあります。

事情が話せないままでいると、有給や半休が取りづらい、休日が自分で選べない場合があります。

 

うまく通院できずに、治療が中途のままになるとあっという間に悪化してしまうことがあります。

 

クローズにする場合も、必ず治療と回復を意識するようにしていきましょう。

 

バレないかとヤキモキしたり、急に休んで自己嫌悪に陥るなどのストレスも起こるでしょう。

 

オープンにしていないと、休む時にごまかしたりしながら働くので、申し訳ない気持ちになることもあります。

 

それがストレスになり、次第に仕事のパフォーマンスも落ちて悪循環になる場合があるので、十分注意が必要です。

 

 

症状や治療の進み具合をふまえて

クローズにして就職すること、働き続けることは一見デメリットが強く、最近ではオープンが良いことのように言われていることが多くあります。

 

しかし、オープンにして「心が弱い」「使えない」「気持ち悪い」と言う、心無い言葉や態度で傷つくこともあるので、慎重に考える必要があります。

 

オープンだからといって、「周りから支援を受けられる」「理解をしてもらえる」などはあくまで可能性であり、実態は職場によりけりです。

 

就職を前に決断する場合は、まず自分の症状や治療の進み具合をまとめてみましょう。

 

例えば、薬の副作用で気分が悪くなったり、眠くなってしまう場合は、主治医の指示のもと、例えば昼の服薬は避け、夜だけに切り替える必要があります。

 

今の治療の段階で切り替えても大丈夫かどうか、よく、担当医と相談するようにしてください。

 

また、クローズにした場合を段階に分けて、メリットとデメリットを書き出すことが理想的ですが、まだそんな気力がない…という方も多いと思います。

 

一番は、せっかく就職をしようという段階まで回復している、社会に出ようという心身を保てる状態なのですから、症状が悪化させないようにすることが一番です。

 

通院、服薬をしながら仕事をすることは可能です。

 

しかし、クローズにすることで受けるストレスやプレッシャーは稀に症状を悪化させたり、回復まで時間がかかる原因にもなります。

 

自分の心身が耐えられるかどうか、自分自身とよく相談してから決めるようにしましょう。

 

精神保健福祉士より
オープンとクローズのどちらがよいか、悩むことは本当によくあります。現在はまだ、オープン求人では職種が少なく、賃金も安いというのは否定できません。会社を休まなければならない最も大きな理由は、通院だと思います。毎日の服薬があると、どうしても月に1回は予定を調整しなければいけません。クローズにする場合でも「月に1度、持病の通院があり、休みをもらいたい。」ということを話せるかどうかは、とても大切です。クローズの場合は有給をうまく使えるとよいと思います。毎回休みの理由を考えるよりは、通院があるということをきちんと伝えられるほうが気持ちが楽かなと思います。
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  • 本コンテンツは、特定の治療法や投稿者の見解を推奨したり、完全性、正確性、有効性、合目的性等について保証するものではなく、その内容から発生するあらゆる問題についても責任を負うものではありません。
  • 本記事は2018年12月3日に公開されました。現在の状況とは異なる可能性があることをご了承ください。