障害者職業能力開発校とは?対象・支援内容・費用・申請方法・事例を社会福祉士が解説
2017.02.21公開 2019.05.16更新
現代では、ノーマライゼーションが進み、精神疾患を抱えながらも仕事に就いている方々もたくさんいます。
ですが、精神疾患はささいな環境の変化に影響を受けやすかったり、各々の能力に格差があるため、一通りの支援ではカバーできないことも多くあります。
そのために、各就労施設や障害者トライアル雇用制度、精神障害者ステップアップ雇用などのサービスが設置されていますが、能力の差などで、それらのサービスでも網羅できない方々もいます。
そういうケースに陥った時は、「障害者職業能力開発校」を利用してみるのはいかがでしょうか?
それぞれの能力に応じた訓練を行うことができますよ。
【関連記事】
障害者職業能力開発校の対象者
一般の職業能力開発施設などで、訓練を受けることが困難な障害者の方すべてが対象となります。
また、精神障害者だけではなく、身体障害者や知的障害者も含まれます。
- 本コンテンツは、特定の治療法や投稿者の見解を推奨したり、完全性、正確性、有効性、合目的性等について保証するものではなく、その内容から発生するあらゆる問題についても責任を負うものではありません。
- 本記事は2017年2月21日に公開されました。現在の状況とは異なる可能性があることをご了承ください。