メンタルヘルスのセルフケアとは？役立つ５つの習慣を臨床心理士が解説

あなたの周りには、メンタルヘルスの問題で退職したという人が何人かいることでしょうか。

労働環境の問題やメンタルヘルス不全の問題は、いま社会問題になっています。

対策に乗り出している企業も多いですが、その中の多くの企業が「どのような方針で対策を行っていけばよいのか」ということについて頭を抱えています。

そこで、厚生労働省は「労働者の心の健康の保持増進のための指針（以下、指針）」というものを発表しました。

ここには、企業の「心の健康をどのように保つのか？」という企業の疑問に答えることが書いてあります。

今回は、働く人のメンタルヘルスをより良くする上で、「セルフケア」について会社がやるべきこと、社員一人ひとりができることを解説しました。

メンタルヘルスの4つのケア

前述した厚生労働省の指針の中で、方針として示されているのが「４つのケア」という概念です。

上記の４つから成り立っています。

指針ではセルフケアについて「メンタルヘルスに対する正しい理解」「ストレスへの気づき」「ストレスへの対処」の3項目を挙げています。

事業者としては「労働者が適切にセルフケアができるように支援すること」が求められています。

特に、セルフケアは管理監督者もその対象に入っていますので、会社の隅々までセルフケアを行き渡らせることが必要です。

産業医などを招いて講習を行うのも良いですし、質問紙を配って労働者自身がストレスを自覚できる機会を設けるのもよいでしょう。

また、過度にストレスを感じている労働者に対しては、産業医面談やカウンセリングを行うなども効果的です。

指針に示された3項目に対して、それが実施できるような機会を設けることが事業者に対して求められているのです。

次に、さきほど挙げたセルフケアに関する3項目について解説し、セルフケアに役立つ習慣を紹介したいと思います。

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