認知行動療法の発達障害への効果のエビデンスとは？臨床心理士が解説
あとで見る認知行動療法は、うつ病や不安障害など、幅広い疾患や症状に治療効果が認められたエビデンスに基づいた心理療法です。
認知行動療法に興味があっても、
「発達障害には効果があるのだろうか」
「認知行動療法とはどんな治療法なのだろうか」
と、疑問に思っている方もいらっしゃるかと思います。
今回は、認知行動療法の発達障害への効果のエビデンスを中心にお伝えしていきます。
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認知行動療法の発達障害へのエビデンスは？
認知行動療法は、行動に焦点をあてた行動療法から、エリスの論理療法や、ベックの認知療法の登場もあり、思考など認知に焦点をあてることで発展してきた心理療法の技法の総称です。
従来の発達障害への支援は、行動療法やTEACCH、ペアレント・トレーニングなどが主な支援方法でしたが、近年は認知行動療法による支援も広まりつつあります。
そして、認知行動療法はうつ状態や不安への有効性が十分に認められており、発達障害の二次障害としてのうつ状態にも有効性が期待できます。
それでは発達障害のADHD、注意欠陥多動性障害への認知行動療法の効果について詳しく紹介したいと思います。
ADHD、注意欠陥多動性障害の中核症状の緩和には、薬物療法が効果的であることが明らかになっています。
しかし、ADHDの薬物療法は効き目を感じない方の割合も多く、不十分な場合もあります。特に、
・時間管理
・整理整頓
など、特定の機能に困難がある場合などは、薬物療法の研究結果は明らかになっていません。
また、ADHDの方は、時間管理や整理整頓のメタ認知スキルの発達が不足している可能性もあるため、新たにスキル習得することで、生きづらさが軽減する可能性も指摘されています。
現在は広まりつつある、ADHDの方向けの認知行動療法プログラムが開発されたのはここ10年くらいの話です。
まだまだ研究が進められている段階ですが、認知行動療法がADHDに有効であるという研究結果は数多く発表されています。
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- 本記事は2019年1月31日に公開されました。現在の状況とは異なる可能性があることをご了承ください。